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環境と健康について考えていきます。エコロジーとロハス。まずはブログを使って情報を集め整理してみることにしました。
モジラジャパン:クリックで木が育つ 知床環境保護のネットプロモーションを開始 - 毎日jp(毎日新聞)

モジラジャパンは23日、ブラウザー「Firefox」の次期バージョン「3.5」の発表に合わせて、北海道・知床地域の自然保護を訴えるネットでのプロモーション「Discover Shiretoko」キャンペーンを始めた。地元で保護活動を行っている「知床財団」と協力し、知床の豊かな自然を紹介する特設サイトを制作。キャンペーンのバナーを配布し、クリックすればバナーに描かれた木が成長するほか、キャンペーンページの知床の地図上に、バナーを張ってあるサイトを紹介する木が植えられる「interFORest」も行う。


私もFireFoxを使っていますので、このキャンペーンに参加しようと思います。

環境gooなどでもバナーを使った環境キャンペーンをやっていますが、ネットでecoの啓蒙が行われることには賛成です。

やはりデジタル・ネイティブと呼ばれる次世代がecoに関心を持ってくれることが大切なことです。

なぜfirefoxが知床かといいますと、今回のバージョンfirefox3.5のコードネームが「shiretoko」だったからだそうです。



↑ クリックするとキャンペーンページに行きます。知床のことを「知る」ことができます。

Discover Shiretoko キャンペーンページ
http://www.discovershiretoko.org/ja/

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アメリカで問題になっているハチの大量死が日本でも起こっているようです。

中国新聞 地域ニュース
ミツバチが大量死するなどして全国の農家が授粉用の働きバチを確保しにくくなっている問題で、山口県内でも昨年、14の養蜂(ようほう)家に、群れが全滅するなど原因不明の被害が出ていたことが県養蜂農業協同組合(131組合員)の調査で分かった。県内でもイチゴやメロン、スイカの授粉に使うハチが不足し始めており、栽培農家から組合へ相談が寄せられている。


この問題は私の別のブログでも取り上げています。

ミツバチとアーモンドの関係 - 発見の日々

カエルの大量死といい、豚インフルエンザといい、何かとても嫌な予感です。

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「温室効果ガスは大気汚染物質」、米環境当局が認める 国際ニュース : AFPBB News

【4月18日 AFP】米環境保護局(US Environmental Protection Agency、EPA)は17日、二酸化炭素などの温室効果ガスを健康を阻害する大気汚染物質と認定した。ジョージ・W・ブッシュ(George W. Bush)前政権の政策から大きく転換し、温室効果ガス削減に向けた法規制の強化に道を開いた。  EPAはウェブサイトに掲載した声明で、「2007年に連邦最高裁が下した判断に基づき科学的に検証した結果」として、「二酸化炭素などの温室効果ガスは大気汚染物質であり、公衆衛生と公共福祉を脅かす可能性がある」と指摘。「温室効果ガスによる汚染が現在と将来における深刻な脅威であることが確認された」としている。  米連邦最高裁は07年4月、二酸化炭素は大気浄化法(Clean Air Act)に指定された汚染物質だとする判断を5対4で決定し、EPAに対し、温室効果ガスが公衆衛生や福祉への脅威だと確認されれば、規制法案を策定するよう命じた。  EPAは同年11月、温室効果ガスに関する報告書をまとめてホワイトハウス(White House)に提出したが、ブッシュ政権は受け入れを拒否していた。(c)AFP/Jean-Louis Santini


オバマ政権になってからの大きな変化です。アメリカでは二酸化炭素よりも水蒸気の温室効果が高いという研究者が多いと聞いていましたので…。

日本では槌田敦さんが二酸化炭素による温室効果はプロパガンダだと盛んにいってますね。

槌田さんってたしか原子力利用に反対をしていた人ですよね。

CO2温暖化脅威説は世紀の暴論/槌田敦

アメリカの変化が環境政策にどのような変化をもたらすでしょう。

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産業/【第18回地球環境大賞】大賞・大和ハウス工業 - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

地球温暖化防止に向け、環境経営や環境保全活動を熱心に進める企業や団体などを表彰するフジサンケイグループ主催の第18回「地球環境大賞」の授賞式が21日、東京・元赤坂の明治記念館で開催される。「自然と調和した街づくりの推進」で大賞を獲得した大和ハウス工業をはじめ、経済産業、環境、文部科学、国土交通の各大臣賞に輝いた企業の取り組みをあらためて紹介する。


ということで上記の記事リンクに詳しく取り組みが紹介してあります。

風をデザインとはかっこいいなあ。

その他の受賞は
産業/【第18回地球環境大賞】経済産業大臣賞・NEC - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

産業/【第18回地球環境大賞】文部科学大臣賞・クラレ - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

産業/【第18回地球環境大賞】環境大臣賞・鹿島 - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

産業/【第18回地球環境大賞】国土交通大臣賞・東京急行電鉄 - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

各企業の環境問題への取り組みの真剣度をしっかりとチェック、評価していくことも市民の大切な活動だと私は思います。そういう意味でこの記事を取り上げてみました。

【用語解説】地球環境大賞

 フジサンケイグループが「産業の発展と地球環境との共生」を目指し、財団法人・世界自然保護基金(WWF)ジャパン(名誉総裁・秋篠宮殿下)の特別協力を得て、1992(平成4)年に創設。環境保全に熱心に取り組み、持続可能な循環型社会の実現に貢献している企業などを毎年表彰している。過去17回で延べ173の企業、自治体などが受賞している。

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産業/風力発電プロジェクト中止 - FujiSankei Business i./Bloomberg GLOBAL FINANCE

四国電力は15日、昨年2月に選定した風力発電プロジェクトの実施事業者から、事業中止の申し出を受けたと発表した。有限責任中間法人「いよ市民風力発電」が出力2万キロワットの風力発電施設を愛媛県宇和島市に建設し、四国電力に売電する予定だったが、費用面の問題から、実施が不可能になったという。2万キロワットの空き容量が発生するが、追加募集で対応する。


やはり不況の影響でしょうね、残念です。

これだけじゃなく風力発電への風当たりが強くなっていますね。

ほんとうに有効なのかと。日本での話。

少し、追いかけて書いた方がいいかな。

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いよいよ太陽電池が日本でも再度注目|蛙の目

という記事を私のもう一つのブログ「蛙の目」に書きました。

太陽電池の開発に日本が力を注ぐべき時が来ていますし、円高をうまく使えば太陽電池の設置の普及が進むかもしれません。

一方で経済危機で設置の補助金が減るかもと出ていました。

この時期だからこそ助成策の充実が求められます。

自動車業界、石油産業が危機に瀕しているわけが、これはクリーンエネルギーに転換するチャンスでもあるのです。





爆発する太陽電池産業

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このところ別件が忙しく、このブログもほったらかしになっていた。
その間におそらく今後の環境問題を決める最大のイベント「洞爺湖サミット」が開催された。
何が話し合われ、何が決まったのか簡単に見ておこうと政府広報を見てみた。

<21CH>地球環境・サミット
・ G8北海道洞爺湖サミット
 http://nettv.gov-online.go.jp/prg/prg2011.html

実はこのサミットの裏舞台の様子がNHKで報道されました。
その中でシェルパ会議というのが注目されました。
実はあの中で使われていたデジタルペンというのは日立マクセルのデジタルペンで、スウェーデンのANOTO社がライセンス供与しているものです。

教育に使えないかとずーと関心を持っているもので、大学で使い始めました。

ゆとり教育の行方 - 発見の日々

<関連記事>
ポケブラ

G8首脳会議では、各国首脳が邪魔されることなく議論ができるように、会議場には首脳のほかは、首脳の個人代表を務めるシェルパしか入室することができません。    そのため、会議で何が話されたかについては、同席するシェルパがメモ(最近はデジタル・ペン・システム等も活用される)をとり、内容についてシェルパの補佐役となる政府職員に対して「デブリ」を行うことになります。

これら「デブリ」を受けた職員が、TV会議システムなどを駆使しつつ、現地同行の記者や各省職員、国内の関係者へ報告していくことになります。    この「デブリ」という言葉、debriefing(ディブリーフィング)の略で、もともと戦場において上官に戦況を“かいつまんで”報告することを意味する言葉で、この場合、「会議場にて聴取した内容を、さらに第三者に報告すること」を指しています。

シェルパからデブリを受けた指定職員等は、記者へのブリーファー(説明者)として、また同行各省職員へのデブリファー(報告者)として、情報の伝達役という重責を担うことになります。なお、記者ブリ(記者説明)は、新聞記事の締め切り時間などとの兼ね合いもあるため、貼り出しやメモ配布という形態を取る場合もありますが、通常は同行の政府職員が要点を説明する形で行われることが多いようです。    各国首脳は最終日に記者会見を行い、サミットの成果を報告することになりますが、世界が最も注目する国際会議ゆえに、裏舞台では壮大な伝言ゲームが繰り広げられています。

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温暖化削減目標

今日の日経新聞に出ていた経済産業省が示した温暖化ガスの削減案。20年度までに11%減。といってもかなりの努力が必要なようだ。試算で52兆円。うち企業の負担分が25.6兆円、家庭が26.7兆円。照明や太陽光発電となっているが、問題は原子力発電の推進ということ。

この11%減という数字も05年度に比べてで、京都議定書の基準年の90年度と比べると4%。マイナス6%が日本には求められているが、これについては森林吸収分3.8%という数字のマジックとさらに排出権購入1.6%という政治のマジックで自主努力分は0.6%ということらしい。

よく見ていかないとさっぱりわからない数字のマジックだ。

<参考>
来年から始まる京都議定書による温室効果ガスの削減を前に、政府が地球温暖化対策の柱と位置づける二酸化炭素(CO2)の2005年の森林吸収分が目標の8割弱にしか達していないことが29日、環境省などの試算で明らかになった。

議定書の運用ルールでは、吸収による削減量として認められるには間伐、下刈りなどの管理作業が必要だが、実際には荒れたままになっている森林も多いのが実情。議定書の目標達成に向け、早急な森林管理が求められている。

国連に「補足情報」として報告したもので、議定書ルールによる森林吸収分の試算がまとまったのは初めて。

議定書の運用ルールによると、森林吸収分で二酸化炭素の「削減」とみなすことが認められている量は、二酸化炭素換算で約4767万トン。しかし、今回の試算では、「管理された森林」としてカウントできたのはわずか3750万トンで、予定値を大きく下回った。

現在、見直し作業が進んでいる議定書の「目標達成計画」も、こうした森林吸収分を最大限認められた場合を前提に計算されており、これが不足した場合は目標達成に大きな影響が出る恐れもある。

国内の森林は、管理されていないものも含めると9600万トン分の二酸化炭素を吸収する能力があると指摘されており、こうした管理されていない森林について、早急に間伐などの管理を進め、目標値を達成する必要があるという。

また、同省は2005年度の温室効果ガス排出量の確定値も合わせて公表。これによると、国内の総排出量は前年度より0・2%多い約13億6000万トン(二酸化炭素換算)で、京都議定書の目標値を13・8%上回っていることが分かった。同省では、ここから森林吸収分として3・8%、途上国への技術協力などによる削減分として1・6%を差し引き、8・4%分の削減対策がさらに必要になると計算している。

(2007年5月30日1時25分 読売新聞)

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