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環境と健康について考えていきます。エコロジーとロハス。まずはブログを使って情報を集め整理してみることにしました。
藍染めシュシュ、国際自然保護組織の認定グッズに 足利の風間さん、イルカさんと共同制作 |下野新聞「SOON」
国際自然保護連合(IUCN)の親善大使でシンガー・ソングライターのイルカさんと、足利市伊勢町2丁目の藍染め職人風間幸造さん(49)が共同で制作した髪飾りの「シュシュ」が、IUCNの公式グッズに認定された。栃木市で無農薬で栽培された藍を使用し、刈り取ったばかりの藍の葉で染める「生葉染め」で仕上げた。日本伝統の天然染料を使った小物を通じて、環境問題や自然保護を身近に感じてほしいとの思いが込められている。

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環境配慮、車利用考えて 京都・中京で「カーフリーデー」 : 京都新聞
地球温暖化やエネルギー問題が深刻化する中、バスや電車などの公共交通機関や自転車の利用を促進し、車の使い方を見直すイベント「京都カーフリーデー」が21日、京都市中京区のJR二条駅西口周辺で開かれ、大勢でにぎわった。
>カーフリーデーは1997年にフランスで始まり、環境負担の少ない暮らしを考えるプロジェクト「モビリティーウイーク」の中心行事として世界中で開かれている。京都では環境問題やまちづくりに取り組む市民団体やNPO法人などでつくる実行委員会が主催し、今年で2回目


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EICネット[国内環境ニュース - エコツーリズム「言葉の意味を知っている」13.8% 環境問題に関する世論調査]
内閣府は、平成26年9月22日、全国20歳以上の男女3,000人を対象に行った、「環境問題に関する世論調査」の結果を公表した。  

この調査は、環境問題に関する国民の意識を調査し、今後の施策の参考とするために実施したもので、平成26年7月24日から8月3日にかけて、個別面接聴取方式で実施。有効回答は1,834人(回収率61.1%)であった。  

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焦点:進まぬ中国の土壌汚染対策、問題は「責任の不在」 | 外国為替 | 外国為替フォーラム | Reuters
中国の北京市郊外にある大規模な国営製鉄所が、大気汚染対策のために閉鎖されてから約4年が経過した。しかし、製鉄所跡地の土壌の除染は、ほとんど手付かずのままとなっている。 同製鉄所はかつて年間粗鋼生産量800万トンを誇ったが、今目につくのは、さびついた配管や線路、使われなくなった煙突などだ。中国第5位の鉄鋼メーカー首鋼集団が所有していた同製鉄所には、95年の歴史があった。しかしその跡地は、中国国内に数多くある産業廃棄物や農業廃棄物で土壌が汚染された場所の1つとなっている。
環境汚染に対する国民の不満拡大を受け、中国政府は今年3月、本格的な公害対策に乗り出した。最優先の課題は、汚染された穀物が食品流通網に入り込むリスクを減らすことだ。 政府は現在、土壌汚染の責任が誰にあるのかを国が決められる法案を作成している。また除染活動に融資する新たな仕組みも検討されているという。しかし、国営メディアの報道によれば、専門家らはこうした法案が成立するのは、早くても2017年以降になるとみている。
中国産の農産物がかなり危ないといわれているが、対策が取られる動きはない。この記事によると2017年までは動かなそうだ。

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「エコ検定(環境社会検定試験)受験対策セミナー」を11月12日に開催(東京商工会議所) - 日本商工会議所
東京商工会議所は11月12日、「エコ検定(環境社会検定試験)受験対策セミナー」を開催する。  

エコ検定とは、幅広い知識をもって社会で率先して環境問題に取り組む“人づくり”と、環境と経済を両立させた「持続可能な社会」の促進を目的に、東京商工会議所が実施する検定試験。エコ検定を取得すると、企業の社会的責任(CSR)対応や今後のビジネスの展開に向けて知識を活用できる。また、ISO取得後の継続学習の一環として、社員の意識改革や自己啓発にも役立てることができる。  

本セミナーは、「eco検定一発合格テキスト」等の著書がある鈴木和男氏を講師に迎え、エコ検定合格のためのポイントを1日でカバーする。  

詳細は、http://event.tokyo-cci.or.jp/event_detail-57423.htmlを参照。    
東京商工会議所http://www.tokyo-cci.or.jp/    
日商環境ナビhttp://eco.jcci.or.jp/

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これは興味深い記事です。ロシアの声ですから、ロシアの見方になりますが、そういう視点からレアメタル問題を軸に日中関係を見ていくとなるほどと思います。インドとの関係強化やマレーシアへの援助などなど。



インドとマレーシア、レアメタル調達の中国依存から日本を救う - News - 政治 - The Voice of Russia
日本は、レアメタルの主要な供給国である中国とのさらなる関係悪化にそなえ、自国の市場を守る「保険」を準備している。日本の複数の企業が、インドとマレーシアでレアメタルを採掘する計画を進めているのだ。ロシア科学アカデミー極東研究所のワレーリイ・キスタノフ所長の分析を紹介しよう。

インドのナレンドラ・モディ首相の日本訪問で、日本の複数の企業がインドでレアメタル採掘を行う計画に「青信号」が示された。需要の15%にのぼるレアメタルをインドで採掘する、という計画だ。現在日本は輸入の9割を中国に頼っている。そのことで苦い経験をした日本は、輸出先を可能な限り多角化しようと努めている。キスタノフ氏のコメントを引こう。

「2010年、東シナ海の(尖閣諸島をめぐる)一件を受けて、中国はレアメタルの対日輸出を停止した。これは痛撃だった。

日本はかわりとなる輸出先を世界中で探し求めた。アフリカでも中南米でもアジアでも、海底からも。

そんな日本がいまインドとマレーシアに活路を求めている」

インドに加えてマレーシアとの合意も成立すれば、やがて2018年には、中国以外からの輸入は6割を超えるようになる。

しかし、マレーシアとの協力には、高いリスクがともなう。この国では環境学者がらみのスキャンダルが絶えない。

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環境&東北復興のアイデアコンテスト、二次募集開始 | ニュース | 環境ビジネスオンライン

「エコ復興」をスローガンに掲げて開催する「eco japan cup & REVIVE JAPAN CUP ツインコンテスト2014」では、応募者からの締切を延長への要望を受け、9月8日(月)~9月26日(金)まで追加二次募集を開始する。

本コンテストは、個人や企業・NPO等から、地球環境問題や震災復興への取り組み、持続可能な社会を促進するアイデアを募るもの。

エコビジネスの芽を見つけ、育てるコンテスト「eco japan cup 2014」と、新しい東北を創る卵を見つけ・育てるコンテスト「REVIVE JAPAN CUP 2014」のツインコンテストとして開催される。

主催はエコジャパン官民連携協働推進協議会で、関係省庁と連携・協働し行われる。

それぞれビジネス部門、カルチャー部門、ライフスタイル部門、ポリシー部門の4部門がある。「eco japan cup」の受賞者には賞金が授与され、部門によっては最大300万円の賞金が授与される。「REVIVE JAPAN CUP」は表彰のみで賞金は出ないが、受賞者は「ギフトファンド・プロジェクト」へ参加できる。

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和大留学生が古道歩く 世界遺産の価値学ぶ - AGARA紀伊民報

和歌山大学に留学している学生31人が5日、田辺市本宮町内の熊野古道を歩いた。和大と留学生の生活支援活動をするNPO「WINコンコード」(後藤芳則代表)が共催。留学生らは県世界遺産センター職員の説明を聞き、世界遺産「紀伊山地の霊場と参詣道」の価値や保全の大切さを学んだ。  

県内にある世界遺産を体験してもらおうと5、6日の日程で熊野三山を巡るプログラムを企画。中島記念国際交流財団の助成を受けて実現した。当初は古道を補修する道普請をする予定だったが、雨で状態が悪いために、古道歩きに変更した。

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